RCマンションの建築にかかる費用について

中低層マンションを建築する際に多く選ばれているのがRC(鉄筋コンクリート造)マンションです。

RC(鉄筋コンクリート造)マンションを建築するための「本体工事費用」の目安やエリアごとの坪単価の違い、マンション本体の工事費とは別にかかる付帯工事費用、諸経費などについて解説します。

RCマンションの建築費の目安

RC(鉄筋コンクリート造)マンションを建築する場合の建築費用は、1坪あたりの単価が約90万円~約100万円です。

比較的費用が抑えられる木造と比べて、坪単価が倍近く変わりますが、RC(鉄筋コンクリート造)マンションは耐久性が高いため、長い目で見ると建物の修繕費用が抑えられるメリットもありますので、入居者だけでなくオーナー側も安心して間ション建築・マンション経営をすることができます。

RC(鉄筋コンクリート造)マンションは建築費用が高めですが、高いなりの理由があるということです。

エリアごとの坪単価の違い

RC(鉄筋コンクリート造)マンションを建築するための1坪あたりの単価は、エリアによっても異なります。東京・大阪・愛知をピックアップして金額を比べてみると、以下のように違いが出ています。

東京 大阪 愛知
RC造の坪単価 約117万円 約85万円 約83万円

参照:イエウール(※2021年03月時点)

基本的には都市部になるほど坪単価が高くなる傾向になりますので、RC(鉄筋コンクリート造)マンションの建築費用は「どこで建てるか」というのも大きな要素となります。

これから土地を探す場合は「どこに建てるか」というエリアの要素も頭に入れながら探すとよいでしょう。すでに土地を持っている場合は、上記の表を参考にしていただくか、ハウスメーカーなどの建築業者に見積もりをとってもらい、おおよその金額を把握するとよいでしょう。

1階あたりの面積×階数でおおよその建築費を把握

業者に見積もりを撮ってもらう前におおよその建築費を知りたいという場合は、【マンションの延べ床面積×階数】でおおよその金額を算出することができます。

所有している土地の大きさや建ぺい率・容積率によって建てられるマンションの大きさや階数が決まりますので、そこからある程度の延べ床面積の目安がわかりますので、おおよその建築費を把握することができます。

建築費用以外にかかる費用

RC(鉄筋コンクリート造)マンションを建てる場合の費用は、マンションの本体工事費用以外にもかかる費用があります。

それは、付帯工事費用とその他にかかる諸経費などの費用です。

本体工事費用以外にかかる「付帯工事費用」と「その他にかかる費用」についてそれぞれ詳しくご紹介します。

付帯工事費用

付帯工事費用は、水道やガス、電気といったインフラ整備にかかる費用も含まれます。

他にもマンションのアプローチや植栽、駐車場の整備費用といった外構費用、他には地盤調査費用や地盤が弱い場合に必要な地盤解消費用などさまざまな費用がかかります。

これらの費用はおおよそで本体建築費の10~20%のほどかかるといわれており、建築業者によっては本体工事費用に含まれている場合もありますので、見積もりのどの部分に付帯工事費用が含まれているかをしっかり確認する必要があります。

その他にかかる費用

マンションの本体工事費用の他に、アパートの建築費用を借りるために利用する「アパートローン」の手数料や不動産取得税・印紙税といった各種税金、火災保険料などの費用は、その他にかかる費用に含まれます。

おおよその金額としては本体建築費用の5%~10%ほどと言われていますが、これらの費用はローンでの支払いではなく、現金で賄うこととなりますので、予め現金を用意しておく必要があります。

簡易収支シミュレーション

  • 物件価格 万円

    ※0~999999の整数を入力してください

  • 年間家賃
    収入
    万円

    ※満室時の年間想定家賃収入を入力
    ※0~999999の整数を入力してください

  • 諸経費率 %

    ※賃貸管理費、建物管理費などの諸経費を入力
    (通常、家賃収入に対する10~20%が目安)
    ※0~100の整数を入力してください

  • 年間
    手取り収入
    万円

    ※家賃収入-(家賃収入×諸経費率)

  • 年間支出 万円

    ※家賃収入×諸経費率

  • 利回り %

    ※年間手取り収入÷物件価格

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※小数点以下は、すべて四捨五入します。
※収入・支出の算出額については、空室率、借入金額などの条件は加味していません。
※あくまでも仮想シミュレーションであり、実際の数字とは異なりますのでご了承下さい。

●2020年9月30日時点の情報をもとに調査しております。
●年間手数料目安は5階建て20戸(満室時の年間収入2,400万円)をモデルケースとしています。
●選定した3社は関東・東海エリアでの2019年度の賃貸住宅の着工戸数が多い10社(※)のうち、公式HPに記載されている管理費用が安い3社。
※参照元:全国賃貸住宅新聞PDF版無料配布6月22日号(https://www.zenchin.com/info/11028.php)

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