楽器可防音マンション

楽器可防音マンションとは？実は需要が高い？

楽器可防音マンションとは、部屋で楽器の演奏ができる防音設備の整ったマンションのことです。

実は現在、楽器可防音マンションの需要は非常に高まっています。

楽器可防音マンションの特徴

楽器可防音マンションは、床や天井、壁などの遮音材を使用し、開口部を二重サッシにするなど、徹底した遮音性を実現します。

また天井の高さを高くして、音の響きを良くするなどの工夫も施されており、快適に楽器演奏が楽しめる環境を作り出していることが特徴。

さらに外部からの騒音もブロックしてくれるため、線路や高速道路、繁華街に接していても騒音が気にならないというメリットもあります。

楽器可防音マンションの賃貸需要

楽器可防音マンションの賃貸需要は、特に東京都など大都市で高まっていると考えられます。

東京都では31万戸の住宅がありますが、その内の71％である約22万戸が集合住宅で、賃貸集合住宅の戸数は約280万戸です［1］［2］。

そして東京都内で楽器演奏を行う人は3.17％だというデータがあるため、約8万8千戸の住居で楽器演奏ができる環境が求められています。

それに対して楽器可防音マンションは東京都内で2,000戸程度と言われており、需要と供給がアンバランスな状態です。

楽器可防音マンションを建てるメリット

楽器可防音マンションを建築することには、入居率向上、家賃の設定、立地、居住用以外としての利用の4つのメリットがあります。

入居率が高い

楽器可防音マンションの需要の高さは、楽器演奏者の人数と楽器可防音マンションの戸数を比較すれば明らかです。

賃貸物件を探していて、楽器演奏を日常的に楽しみたいという方にとって、楽器可防音マンションの魅力は計り知れません。

東京都内にある楽器可防音マンションの入居率が高くなるケースも多く、空室待ちになるほどの人気を誇る物件もあるといいます。

マンションの完成前に入居の予約が埋まることも珍しくなく、無数に存在する他の賃貸物件との差別化を図り、入居率を高めたいという場合に大きな威力を発揮します。

高い家賃設定が可能

楽器可防音マンションを建てるメリットとして、同レベルの賃貸物件よりも高い家賃設定が可能になるということが挙げられます。

「いつでも楽器の演奏が楽しめる」という付加価値を持つため、多少家賃が高くても入居を希望する人は現れます。

ただしあまりに家賃を高くしすぎると、入居者募集にかかる経費が増えるため、経費と収益のバランスを考えながら設定してください。

立地が悪くても入居しやすい

立地に関わらず入居希望者が現れやすいことも、楽器可防音マンションを建てるメリットの一つです。

立地が悪い物件の条件として、「幹線道路・線路沿い」「踏切の近く」「繁華街の中」などがあり、これらの条件に当てはまる場合は入居者が集まりにくくなります。

しかし楽器可防音マンションは外からの騒音もブロックしてくれるため、立地に左右されません。

通常のマンション建設であれば敬遠される場所であっても、楽器可防音マンションなら問題なく建てられます。

立地の良くない土地であれば、居住に適した場所にある土地よりもリーズナブルに手に入れられる可能性もあるでしょう。

もちろん音大や音楽の専門学校の近くでなければならないこともなく、どこに建ててもマンション経営が成り立つのが楽器可防音マンションの強みです。

居住用以外にも活用できる

楽器可防音マンションには、居住用以外の用途も考えられます。

楽器演奏を趣味とする人の居住用としてはもちろんですが、音楽教室や簡易的なスタジオとしても活用できるため、用途の幅が広がるでしょう。

マンツーマンの音楽教室であれば6帖のワンルームでも経営できますし、少し広めのワンルームマンションにすれば、バンドの練習をする簡易スタジオとしても運営可能です。

その他にもボイストレーニング教室など、考えられる使い道は豊富に存在します。

万が一、居住用としての入居がなかった場合にも、その他の活用方法があるということは、マンション経営の空室リスク対策にとって大きなメリットとなります。

安定した賃貸経営に楽器可防音マンションはおすすめ

賃貸マンションを経営するときの最重要課題は、可能な限り空室リスクを減らし、より大きな収益を上げることです。

そしてその2つのポイントを両立させるのが楽器可防音マンションです。

楽器可防音マンションは他の賃貸物件との差別化が容易であるため、入居率が良く、家賃設定を相場よりも高くできるという大きなメリットがあります。

その遮音性能から立地にこだわる必要もなく、一般的なマンション建設で避けられる土地にも建てることができます。

音楽を趣味とする人の居住用以外に、音楽教室や簡易スタジオなどの用途にも活用できるため、安定した賃貸経営におすすめです。

［1］

参照：総務省：（PDF）平成 30 年住宅・土地統計調査 住宅数概数集計 結果の要約

［2］

参照：公益社団法人 全国賃貸住宅経営者協会連合会 公式サイト：（PDF）民間賃貸住宅(共同住宅)戸数及び空き戸数並びに空き室率